従業員数（人）
| 2020 年度 |
2021 年度 |
2022 年度 |
2023 年度 |
2024 年度 |
|
|---|---|---|---|---|---|
| 国内 | 3,184 | 3,090 | 3,098 | 3,147 | 3,817 |
| 海外 | 1,943 | 1,889 | 1,625 | 1,453 | 2,288 |
2024年度はTOTOKUのグループ会社化により、国内・海外ともに2023年度より大幅な人員増となりました。SWCCグループの持続的な成長のため今後も適正な従業員数の維持に努めてまいります。
対象はSWCCおよび連結子会社
女性従業員数（人）
| 2020 年度 |
2021 年度 |
2022 年度 |
2023 年度 |
2024 年度 |
|
|---|---|---|---|---|---|
| 女性総合職数 | 49 | 55 | 56 | 64 | 69 |
| 女性管理職数 | 13 | 17 | 21 | 22 | 23 |
| 新規採用者率 | 19% | 19% | 15% | 21% | 22% |
新卒・キャリア採用を積極的に行い、女性の総合職数・管理職数は着実に増加しています。SWCCarat(カラット)にて実施している国内グループ企業を含めた女性従業員へのキャリア形成支援や多様な働き方を可能にする環境整備に努め、さらなる女性従業員の採用と定着に尽力します。
対象はSWCC
外国籍従業員数（国内）（人）
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|
| 26 | 27 | 29 | 33 | 35 |
文化や宗教、言語などの多様な視点や価値観を社内に取り入れていくために外国人従業員の積極採用を実施しています。SWCCグループが中期経営計画で掲げている海外事業の新展開をより強く進めていくためにも優秀な外国籍人材の採用に尽力してまいります。
対象はSWCC
有給休暇取得率
| 2020 年度 |
2021 年度 |
2022 年度 |
2023 年度 |
2024 年度 |
|
|---|---|---|---|---|---|
| 国内 | 63.2% | 68.0% | 73.2% | 78.5% | 78.1% |
コロナ禍に減少した有給休暇取得率は、コロナの収束に伴い2022年度に以前の水準に戻り、2023年度は過去最高の取得率となりました。2024年度は微減となりましたが、労働組合との協同推進により、さらなる取得率の向上を目指してまいります。
対象はSWCC
温室効果ガス排出量（千㌧-CO₂）
(国内主要製造拠点 Scope1＋Scope2)
| 2020 年度 |
2021 年度 |
2022 年度 |
2023 年度 |
2024 年度 |
|
|---|---|---|---|---|---|
| 国内 | 51.1 | 45.5 | 45.5 | 49.8 | 38.0 |
| 海外 | 7.0 | 7.3 | 6.9 | 5.9 | 5.8 |
2024年度は三重事業所、冨士電線伊勢原工場でのCO₂フリー電力の導入がScope2由来のCO₂排出量の削減に貢献しています。海外拠点では太陽光発電の活用により、順調にCO₂排出量の削減が進んでいます。
対象は国内外グループ主要製造拠点
産業廃棄物埋立率
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|
| 1.52% | 0.48% | 0.39% | 0.53% | 0.18% |
廃プラスチックのリサイクルが順調に進み、2024年度の産業廃棄物埋立率は0.18%となり、2018年度実績比90％削減に到達しました。今後は活動量の増加に伴う排出量の増加が懸念されますが、2023年来取り組んでいる廃プラスチックの油化やその他のリサイクルへの適用拡大などに取り組んでまいります。
対象は国内グループ会社主要製造拠点
女性管理職比率
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|
| ー | ー | 5.6% | 4.0% | 4.6% |
「女性活躍推進プロジェクト」を発足し、女性のキャリア形成の支援および意識醸成と啓発活動を推進しており、管理職における女性比率を高めていくことを目標として取り組んでいます。
対象はSWCC
男性労働者の育児休業取得率
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|
| ー | ー | 0.0% | 21.4% | 53.1% |
男性労働者の育児休業取得率の改善については、制度周知をはじめとする諸施策により、最終的には100%の取得率を目指しますが、2025年度については、2030年度政府目標である85%を目標に掲げ、取り組んでまいります。
対象はSWCC
労働者の男女の賃金格差
| 2020年度 | 2021年度 | 2022 年度 |
2023年度 | 2024年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 全労働者 | ー | ー | 75.5% | 68.8% | 68.6% |
| うち正規雇用労働者 | ー | ー | 75.5% | 75.6% | 74.2% |
| うちパート・有期労働者 | ー | ー | 対象者なし | 65.4% | 64.8% |
「労働者の男女の賃金差異」については、賃金制度・体系において性別による差異はありません。提出会社および連結子会社などにおける労働者の男女の賃金に差異がある理由は、正規雇用労働者については男性の管理職の比率が高いこと、またパート・有期労働者については働き方の違いによるものであります。
対象はSWCC
