「健康経営優良法人(大規模法人部門)2021」に2年連続で認定

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2021年03月22日社会

昭和電線ホールディングス株式会社および昭和電線ケーブルシステム株式会社は、2021年3月4日付で経済産業省と日本健康会議が共同で選出する「健康経営優良法人2021(大規模法人部門)」に2年連続で認定されました。

健康経営とは、企業が従業員の健康に配慮することによって、企業価値の向上を図り、業績アップを目指す新たな経営の取り組みであり、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践することを意味しています。
従業員の健康管理・健康増進は、健全かつ安定した労働力確保による労働生産性の向上や従業員の創造性の向上などによる企業の競争力の強化につながることから、昭和電線グループとして健康経営宣言(※)に基づく重点施策を中心とした様々な取り組みを行っております。


(※)昭和電線グループ「健康経営宣言」に基づく重点施策

【保健指導の推進】
  定期健康診断後の再検査、精密検査の結果を踏まえ、保健指導等の実施を
  通じて、従業員の健康増進を図ります。
【働き方改革への取り組み】
  ワークライフバランスの充実を図るべく、働きやすい環境の構築や両立支援等

  の施策を推進して参ります。
【健康増進のための意識改革】
  一人ひとりのセルフケア、管理職向けラインケアを行い、心身ともに健康で安心

  して働くことのできる環境づくりを行っていきます。


■当社の健康経営に関する主な取組み

 社会インフラを支える企業として、電力の供給や工場の稼働を止めることなく、徹底した感染症対策に取り組みました。
 また、女性特有の健康課題に着目し女性の健康保持・増進に向けた取り組みを行ったほか、テレワークやフレックス勤務の積極的活用などコロナ禍に対応した新しい業務習慣の促進に努めました。


<コロナ感染症対策>
・予防対策の周知徹底(手洗い、マスク着用、咳エチケットなど)
・職場の清掃・消毒の徹底
・「マスク」および「非接触型体温計」他、各種衛生用品の整備
・感染時の対応行動基準の策定
・リモートによる産業医面談の実施
・社員食堂の分散利用


<女性の健康保持・増進に向けた取り組み>
・婦人科健診・検診への補助(がん検診を含む)
・妊婦健診など母性健康管理のためのサポートの周知
・不妊に対する支援(通院休暇取得など)
・生理休暇を取得しやすい環境の整備(制度の周知や小冊子の配布など)


<コロナ禍に対応した新しい勤務形態の促進>
・テレワーク制度の条件拡大とサテライト勤務の推進
・時差出勤(フレックス)の奨励
・ペーパーレスによる決裁業務の推進


これらの取り組みが評価され、今回2度目の認定となりました。
今後も、産業医・保健師と連携し、積極的に健康経営に取り組んでまいります。